2026年現在、南海トラフ地震の発生確率はどの程度なのか。地震調査研究推進本部が2026年1月14日に公表した最新の長期評価によると、マグニチュード8～9クラスの南海トラフ地震が今後30年以内に発生する確率は、すべり量依存BPTモデルで「60～90％程度以上」、BPTモデルで「20～50％」と評価されている。異なる数字が並ぶのは、計算に使うデータと統計モデルが異なるためだ。
2025年9月26日の長期評価改訂を経て、2026年1月には確率が再計算された。さらに2026年は、前回の昭和南海地震（1946年）から80年を迎える節目でもある。数字の意味、10年・20年・40年・50年以内の確率、発生時期を予測できるのかという疑問から、最新の気象庁情報や具体的な防災対策まで整理する。
【2026年最新】南海トラフ地震の30年以内の発生確率は60～90％程度以上
2026年1月1日を算定基準日とする地震調査研究推進本部の評価では、南海トラフで発生するM8～M9クラスの地震について、30年以内の発生確率は次のように示されている。
- すべり量依存BPTモデル：60～90％程度以上
- BPTモデル（ケースIII）：20～50％
ここで押さえておきたいのは、どちらか一方が誤った数字というわけではないことだ。
地震調査委員会は2025年9月26日、新たな科学的知見を踏まえて南海トラフの長期評価を一部改訂した。それまで2025年1月1日時点で「80％程度」とされていた評価について、室津港の隆起量データや確率計算方法を見直し、異なる2種類のモデルによる評価を公表した。
その後、2026年1月14日に基準日を2026年1月1日として再計算した結果、30年以内の確率は同じ2つの幅で示された。
2026年最新の評価で共通していること注目すべきなのは、2つのモデルの数値に差があっても、地震発生の可能性に対するランク評価は変わっていない点だ。
海溝型地震の長期評価では、30年以内の発生確率が26％以上の場合、最も高い「IIIランク（高い）」に分類される。
南海トラフ地震は、すべり量依存BPTモデルでもBPTモデルでもIIIランクに位置づけられている。
したがって、20～50％という数字を見て「危険性が低くなった」と判断するのは適切ではない。2つの計算結果はいずれも、長期的な防災対策が必要な水準を示している。
【10年・20年・30年・40年・50年】南海トラフ地震の確率を一覧比較
南海トラフ地震の確率を理解するには、30年以内の数字だけでなく、期間別の推移も確認したい。
地震本部が2026年1月1日を基準日に算定した発生確率は、以下のとおりだ。
| 発生までの期間 | すべり量依存BPTモデル | BPTモデル（ケースIII） |
|---|---|---|
| 今後10年以内 | ほぼ0～40％ | 0.2～10％ |
| 今後20年以内 | 20～80％ | 7～30％ |
| 今後30年以内 | 60～90％程度以上 | 20～50％ |
| 今後40年以内 | 80～90％程度以上 | 40～70％ |
| 今後50年以内 | 90％程度もしくはそれ以上 | 60～90％ |
※2026年1月1日を算定基準日とした評価。確率の幅は、ベイズ推定による70％信用区間を含む評価結果。
10年以内：モデルによって確率の幅が大きく異なる10年以内の発生確率は、すべり量依存BPTモデルでほぼ0～40％、BPTモデルで0.2～10％となっている。
この数字だけを見ると、直近10年間の発生可能性は低いと感じるかもしれない。しかし、これは「10年間は地震が起きない」という予測ではない。
確率は一定の期間に地震が発生する可能性を統計的に評価したものであり、発生しない期間を保証するものではない。
20年以内：すべり量依存モデルでは20～80％20年以内になると、すべり量依存BPTモデルでは20～80％、BPTモデルでは7～30％となる。
期間が長くなるにつれて、累積的な発生確率が高くなる傾向が表れている。
ただし、幅が広いことにも注意したい。特にすべり量依存BPTモデルでは、20年以内の確率が20～80％と大きな幅を持つ。単純に中央値を取り、50％程度と断定するような読み方はできない。
40年以内：80～90％程度以上という高い評価40年以内では、すべり量依存BPTモデルが80～90％程度以上、BPTモデルが40～70％となる。
今後数十年という長い時間軸で考えると、どちらのモデルでも地震への備えを先送りできないことが分かる。
50年以内：すべり量依存モデルでは90％程度以上50年以内の発生確率は、すべり量依存BPTモデルで90％程度もしくはそれ以上、BPTモデルで60～90％となっている。
これは50年後に必ず地震が起きるという意味ではない。長い期間を対象にした場合、発生する可能性が累積的に高まることを示している。
また、10年・20年・40年・50年の数字を比較するときは、必ず同じモデル同士で比較する必要がある。
【なぜ数字が2種類ある？】すべり量依存BPTモデルとBPTモデルの違い
30年以内の確率が「60～90％程度以上」と「20～50％」に分かれている最大の理由は、計算に使用するデータとモデルの考え方が異なるためだ。
2025年9月の長期評価改訂では、過去の地震の発生間隔に加え、地震による地殻変動のデータをどのように確率計算へ反映するかが見直された。
すべり量依存BPTモデルとは？すべり量依存BPTモデルは、地震の発生間隔だけでなく、過去の地震による隆起量などの情報も取り入れて発生確率を評価する手法だ。
今回の南海トラフの評価では、高知県の室津港における海底の隆起量が重要なデータとなっている。
南海トラフ地震では、地震の規模と室津港の隆起量に関連があることが知られている。そこで、過去の隆起量データを見直し、地震の発生間隔と組み合わせて計算する仕組みが採用された。
加えて、ベイズ統計手法を使い、隆起量データの誤差やモデルのパラメータのばらつきも考慮している。
このモデルによる2026年1月1日時点の平均発生間隔は96.5年、地震後経過率は0.83となっている。
BPTモデル（ケースIII）とは？BPTはBrownian Passage Timeの略称で、地震の繰り返し発生に一定のばらつきがあることを考慮した統計モデルだ。
過去の地震発生間隔をもとに、次の地震が発生する可能性を計算する。
今回の評価では、南海トラフの長期評価で採用されたケースIIIを適用している。
すべり量依存BPTモデルとの大きな違いは、室津港の隆起量を使わず、地震の発生間隔を中心に確率を評価することだ。
2026年1月1日時点では、平均発生間隔は117.4年、地震後経過率は0.68となっている。
2つのモデルを比較すると何が分かる？| 比較項目 | すべり量依存BPTモデル | BPTモデル（ケースIII） |
|---|---|---|
| 主なデータ | 発生間隔・室津港の隆起量 | 発生間隔 |
| 計算の特徴 | すべり量の情報も反映 | 発生間隔を中心に評価 |
| 平均発生間隔 | 96.5年 | 117.4年 |
| 地震後経過率 | 0.83 | 0.68 |
| 30年以内の確率 | 60～90％程度以上 | 20～50％ |
| ランク | IIIランク | IIIランク |
地震本部は、2つの計算方法について、どちらかが科学的に優れているという位置づけにはしていない。
一方、防災対策で具体的な確率を示す必要がある場合には、「疑わしいときは行動せよ」という考え方に基づき、高い方の60～90％程度以上を念頭に行動することが望ましいとしている。
なお、2つの数値をつなげて「20～90％程度以上」と表現するのも適切ではない。それぞれ異なる計算方法から得られた評価であり、1つの連続した確率範囲ではないためだ。
【なぜ発生確率が高い？】1944年・1946年の地震から約80年が経過
南海トラフ地震の発生確率が高い背景には、過去の巨大地震からの経過時間が関係している。
南海トラフでは、フィリピン海プレートが陸側のプレートの下へ沈み込んでいる。その過程でプレート境界にひずみが蓄積し、限界に達すると大規模な地震が発生する。
地震本部や気象庁によると、南海トラフ沿いでは、過去約1400年間におおむね90～270年程度の間隔で大地震が発生してきた。
一般的な長期評価では、約100～150年程度の繰り返しが知られている。
昭和東南海地震と昭和南海地震の発生直近の大規模地震として重要なのが、1944年と1946年に発生した2つの地震だ。
- 1944年12月7日：昭和東南海地震
- 1946年12月21日：昭和南海地震
昭和東南海地震はM8.2、昭和南海地震はM8.4とされる。
この2つは同時に発生したわけではなく、約2年の時間差があった。
気象庁は、過去の事例を踏まえ、南海トラフでは東側の領域で大規模地震が発生した後、西側の領域でも時間差を置いて地震が起きる可能性があると説明している。
ただし、次の地震が必ず同じ順序で発生するとは限らない。西側が先行する可能性もある。
2026年は昭和南海地震から80年2026年は、1946年の昭和南海地震から80年となる。
2026年1月時点の評価では、前回の地震からの経過時間は約80年。すべり量依存BPTモデルによる平均発生間隔96.5年と比較すると、地震後経過率は0.83となる。
ここでいう地震後経過率は、経過した年数を平均発生間隔で割った値だ。
つまり、0.83は「地震発生確率83％」という意味ではない。
あくまで平均的な発生間隔に対して、どの程度の時間が経過したかを示す指標である。
発生間隔が近づくほど危険性が高まる理由プレート境界では、地震が発生した後も再びひずみが蓄積していく。
過去の地震発生間隔と現在までの経過時間を組み合わせることで、次の地震が発生する可能性を統計的に評価できる。
南海トラフ地震の場合、前回の大規模地震から約80年が経過し、平均発生間隔に近づいていることが発生確率の高さに関係している。
ただし、平均発生間隔は予定表ではない。過去の地震が100年程度で繰り返されたからといって、次も必ず100年後に発生するわけではない。
【南海トラフ地震はいつ起きる？】2026年の気象庁最新情報と予測の限界
「南海トラフ地震は2026年中に起きるのか」「具体的に何月何日に発生するのか」という疑問を持つ人は多い。
しかし、現在の科学では、地震の発生時期・場所・規模を高い確度で予測することはできない。
長期評価で示される発生確率は、あくまで一定期間内に地震が発生する可能性を評価したものだ。特定の日付を予告する情報ではない。
気象庁の2026年11月9日最新評価気象庁は2026年11月9日、第111回南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会を開催し、周辺の地震活動や地殻変動を評価した。
その結果、南海トラフ沿いの大規模地震の発生可能性が、平常時と比べて相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていないと発表した。
今回の評価では、次の地震活動などが確認されている。
- 10月25日：日向灘でM5.2の地震が発生。
- 11月8日：愛知県東部でM5.7の地震が発生。
- 四国西部や東海から紀伊半島北部などで深部低周波地震や微動を観測。
- 一部地域で短期的・長期的なゆっくりすべりに関係する地殻変動を観測。
これらについて、気象庁は従来から繰り返し観測されてきた現象などと評価している。
今回の発表は、南海トラフ地震の危険性がなくなったという意味ではない。
気象庁は、平常時でも発生確率が高く、1944年・1946年の地震から約80年が経過していることを踏まえ、引き続き切迫性の高い状態にあると説明している。
南海トラフ地震臨時情報は地震の予知ではない気象庁が発表する「南海トラフ地震臨時情報」は、地震が必ず発生する日時を予告するものではない。
異常な現象が観測された場合や、通常よりも大規模地震の発生可能性が相対的に高まったと評価された場合に、その状況を知らせる情報だ。
主なキーワードには、次のものがある。
- 巨大地震警戒： 想定震源域内で大規模地震が発生した場合などに、後発地震への警戒を呼び掛ける。
- 巨大地震注意： 地震やゆっくりすべりなどを踏まえ、後発地震への注意を呼び掛ける。
- 調査終了： 調査結果を踏まえ、特別な防災対応を求める段階ではないことを知らせる。
注意したいのは、臨時情報が発表されないまま大地震が発生する可能性もあることだ。
反対に、情報が発表されても、その後必ず巨大地震が発生するとは限らない。
そのため、臨時情報の有無だけで安心・危険を判断せず、普段から備えを継続する必要がある。
【今すぐできる防災対策】南海トラフ地震に備えて確認したい7つのこと
発生確率を知っただけでは、実際の被害を減らすことはできない。
重要なのは、地震が発生したときに自分や家族がどう行動するのかを事前に決めておくことだ。
政府や防災関係機関が呼び掛けている対策を、日常生活で実行しやすい形に整理した。
1. 自宅や職場周辺のハザードマップを確認する最初に確認したいのが、自分の住んでいる地域の災害リスクだ。
南海トラフ地震では、地域によって強い揺れ、津波、液状化、土砂災害などのリスクが異なる。
自治体のハザードマップを使い、次の項目を確認しておきたい。
- 自宅周辺の想定震度
- 津波浸水想定区域に該当するか
- 最寄りの避難場所と避難所
- 高台や津波避難ビルまでの経路
- 職場や学校からの避難ルート
津波の危険がある地域では、強い揺れや長い揺れを感じた場合、警報を待たずに高い場所へ避難する行動が重要だ。
2. 水と食料は最低3日、できれば1週間分大規模地震の発生後は、物流やライフラインが停止する可能性がある。
防災庁などが示す備蓄の目安は、最低3日分、できれば1週間分だ。
飲料水は、1人1日当たり約3リットルを目安にする。
例えば、4人家族なら次の量が必要になる。
| 備蓄品 | 4人家族の目安 |
|---|---|
| 飲料水（3日分） | 約36リットル |
| 飲料水（7日分） | 約84リットル |
| 食料 | 4人×7日分 |
| 携帯トイレ | 家族人数と使用回数に応じて準備 |
| 生活用品 | ティッシュ・衛生用品など |
水や食料は、普段使うものを少し多めに購入し、消費した分を買い足すローリングストック方式も有効だ。
3. 家具や家電を固定する大きな地震では、家具の転倒や家電の落下がけがの原因になる。
特に寝室や子ども部屋は、家具の配置を見直しておきたい。
- タンスや本棚を壁に固定する。
- テレビや大型家電の転倒防止対策をする。
- 棚の上に重いものを置かない。
- ガラスの飛散防止対策を行う。
- 家具が倒れても出入り口を塞がない配置にする。
家屋の耐震性に不安がある場合は、耐震診断や耐震改修について自治体の支援制度を確認することも大切だ。
4. 携帯トイレと非常持ち出し袋を準備する水道が使えなくなると、トイレの問題は深刻になる。
携帯トイレ、衛生用品、トイレットペーパー、ウェットティッシュなどを備えておこう。
非常持ち出し袋には、次のようなものを入れておきたい。
- 飲料水と非常食
- 懐中電灯
- モバイルバッテリー
- 携帯ラジオ
- 常備薬
- 現金
- 身分証明書のコピー
- 衛生用品
- 季節に応じた防寒・暑さ対策用品
家族構成や持病、乳幼児・高齢者の有無によって必要なものは異なる。
5. 家族の連絡方法と集合場所を決める大規模災害では、携帯電話がつながりにくくなる可能性がある。
そのため、家族が別々の場所にいるときの連絡方法を決めておきたい。
災害用伝言ダイヤル171や災害用伝言板など、通信手段が限られた状況で利用できるサービスも確認しておく。
集合場所は自宅だけでなく、学校や職場からの避難を想定して複数決めておくとよい。
6. 停電・断水・通信障害への対策をする地震の影響は、揺れそのものだけではない。
停電や断水、通信障害が長引くと、日常生活に大きな支障が出る。
モバイルバッテリー、乾電池、照明器具、簡易調理器具などを準備し、必要に応じてカセットコンロなどの使用方法も確認しておこう。
また、感震ブレーカーや火災警報器の点検も重要になる。
7. 気象庁と自治体の公式情報を確認する地震発生時には、SNSなどで「○月○日に南海トラフ地震が発生する」といった情報が拡散される可能性がある。
しかし、具体的な発生日を断定する情報は、科学的な地震予測とは異なる。
確認すべき情報源は、気象庁、地震調査研究推進本部、自治体、防災関係機関などだ。
特に南海トラフ地震関連解説情報や臨時情報が発表された場合は、情報の内容と自治体からの防災対応の呼び掛けを確認したい。
【プロの結論】南海トラフ確率は数字の大小より備えの判断に使う
南海トラフ地震の確率を調べると、「60～90％程度以上」と「20～50％」という2つの数字が目に入る。
この違いだけに注目すると、どちらを信じればよいのか分からなくなるかもしれない。
しかし、今回の評価で重要なのは、異なるモデルを使っても、どちらも最も高いIIIランクという評価になっていることだ。
加えて、2026年は昭和南海地震から80年を迎え、過去の地震からの経過時間という面でも防災を見直す節目に当たる。
ここで意識したい判断基準は3つある。
第一に、確率は発生日を予告する数字ではない。 30年以内の確率が高くても、明日発生するか、数十年後に発生するかは分からない。
第二に、異なるモデルの数字を混同しない。 60～90％程度以上と20～50％は、同じ計算の上下限ではなく、それぞれ別のモデルによる評価結果だ。
第三に、確率の更新を待たずに備える。 耐震対策や備蓄、避難経路の確認は、発生確率が何％になったときに始めるものではない。
数字を見て必要以上に恐れるのではなく、数字を防災行動に結び付けることが、長期評価を正しく活用する方法だ。
南海トラフ地震の発生確率に関するよくある質問（FAQ）
Q1：南海トラフ地震は30年以内に何％の確率で発生しますか？
A1：2026年1月1日時点の評価では、すべり量依存BPTモデルで60～90％程度以上、BPTモデル（ケースIII）で20～50％です。地震本部は防災対策において、高い方の確率を念頭に行動することを推奨しています。
Q2：南海トラフ地震の発生確率は2026年に上がりましたか？
A2：2026年1月14日の更新では、30年以内の確率は2025年9月の改訂後と同じ幅で示されています。すべり量依存BPTモデルでは60～90％程度以上、BPTモデルでは20～50％です。2026年の更新は、算定基準日を2026年1月1日に変更して再計算したものです。
Q3：南海トラフ地震はいつ起きると予測されていますか？
A3：具体的な発生日や時間を高い精度で予測することは、現在の科学では困難です。長期評価は一定期間内の発生確率を示すもので、特定の日付を予告するものではありません。
Q4：20～50％と60～90％程度以上はどちらが正しいのですか？
A4：どちらも地震本部が採用した異なる計算モデルによる評価です。20～50％はBPTモデル、60～90％程度以上はすべり量依存BPTモデルによる結果です。科学的な優劣は付けられておらず、防災対策では高い方の確率を念頭に置くことが推奨されています。
Q5：南海トラフ地震臨時情報が発表されなければ安全ですか？
A5：安全とは限りません。異常な現象が観測されず、臨時情報が発表されないまま地震が発生する可能性もあります。日頃から避難場所、備蓄、家具の固定などを確認しておくことが必要です。
2026年最新の南海トラフ地震の発生確率は、30年以内で60～90％程度以上、または20～50％という2つの評価が示されている。
その違いは、すべり量依存BPTモデルとBPTモデル（ケースIII）という計算方法の違いによるものだ。いずれもIIIランクに分類されており、南海トラフ地震への警戒と備えが必要な状況に変わりはない。
1944年の昭和東南海地震、1946年の昭和南海地震から約80年が経過した2026年。気象庁の最新評価でも、平常時から発生の切迫性が高い状態とされている。
一方、地震がいつ起きるかを正確に予測することはできない。だからこそ、ハザードマップの確認、家具の固定、1週間分を目安とした備蓄、家族との連絡方法の確認を進めておきたい。
南海トラフ地震の確率を知る本当の目的は、発生日を当てることではなく、いつ発生しても命を守れる準備を整えることにある。
