高齢出産は何歳から？2025年出生統計と35歳・40代のリスクを徹底解説

高齢出産は何歳からを指すのでしょうか。一般的には、出産時の年齢が35歳以上の場合を高齢出産（高年出産）と呼びます。特に、35歳以上で初めて妊娠・出産する場合は「高年初産」とされ、妊娠率や流産率、母体と赤ちゃんへの影響について、通常より慎重な確認が必要です。ただし、35歳を迎えた瞬間に妊娠や出産が難しくなるわけではなく、年齢だけで個人の妊娠・出産の可能性が決まるものでもありません。

2026年11月現在、厚生労働省が公表した2025年の人口動態統計（確定数）によると、国内の出生数は67万1,270人で過去最少となりました。一方、35歳以上の母親から生まれた子どもは約19万8,600人に達し、出生数全体の約29.6％を占めています。第1子出生時の母親の平均年齢も31.0歳です。この記事では、最新の出生統計を基に、高齢出産は何歳まで可能なのか、35歳・40代の妊娠・出産リスク、出生前検査、妊婦健診、妊娠を考え始めた段階での備えまで詳しく解説します。

【結論】高齢出産は何歳から？35歳以上が一般的な基準

高齢出産は、一般的に35歳以上で妊娠・出産することを指します。医学的には「高年妊娠」「高年出産」と表現されることもあり、初めての出産か、2人目以降かによって使われる言葉にも違いがあります。

この35歳という基準は、妊娠や出産が不可能になる年齢を意味するものではありません。加齢による卵子の数や質の変化、妊娠合併症の発生率などを考慮し、医療上の注意を促すために使われている目安です。

35歳以上で初めて出産する場合は「高年初産」

35歳以上で初めて妊娠・出産する女性は、一般に「高年初産」と呼ばれます。日本産婦人科医会も、35歳以上で初めて妊娠・出産する場合を高年初産として説明しています。

初産の場合は、妊娠や出産そのものに加えて、初めての育児に向けた準備も必要になります。年齢が上がるにつれて妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病などの合併症が増える傾向があるため、妊娠前から健康状態を確認しておくことが大切です。

なお、35歳以上で2人目や3人目を出産する場合も、高齢出産に該当します。経産婦だからといって年齢によるリスクがなくなるわけではありません。

35歳という数字に医学的な境界線があるわけではない

35歳は、医学的なリスクを整理するための区切りです。34歳と35歳の間に、妊娠能力が突然変化するわけではありません。

実際には、30代前半から妊孕性（妊娠する力）は徐々に変化し、30代後半から低下が目立ちやすくなります。40歳を超えると、自然妊娠の成立や妊娠の継続がさらに難しくなる傾向があります。

また、同じ年齢でも、卵巣機能、子宮の状態、持病、体重、生活習慣、パートナーの精子の状態などによって妊娠の可能性は異なります。

高齢出産は何歳まで可能？

高齢出産に、すべての女性に共通する医学的な上限年齢はありません。自然妊娠の可能性は閉経に向けて低下していきますが、妊娠できる年齢には大きな個人差があります。

40代でも自然妊娠・出産に至るケースはあります。ただし、45歳以上になると出生数は大きく減少し、妊娠率の低下や流産率の上昇も顕著になります。

一方、不妊治療の保険適用には別の年齢条件があります。2026年現在、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療は、原則として治療開始時の女性の年齢が43歳未満であることが条件です。初回の胚移植に向けた治療計画作成時の年齢によって、胚移植の保険適用回数も異なります。

40歳未満で治療計画を作成した場合は1子につき通算6回まで、40歳以上43歳未満の場合は通算3回までです。これは保険制度上の条件であり、43歳を過ぎると妊娠・出産そのものが不可能になるという意味ではありません。

【2025年最新統計】高齢出産は増えている？母親の年齢別出生数を検証

高齢出産について考える際、実際に何歳で出産する女性が多いのかを確認することも欠かせません。

厚生労働省の「令和7（2025）年人口動態統計（確定数）」は、2026年9月30日に公表されました。2025年の出生数は67万1,270人で、前年の68万6,173人から1万4,903人減少しています。人口動態調査が始まった1899年以来、最少の出生数です。

35歳以上の出生は約3割を占める

2025年の母親の年齢別出生数を見ると、最も多かったのは30～34歳の25万5,678人です。続いて25～29歳が17万3,147人、35～39歳が15万5,326人となっています。

注目したいのは、35歳以上の出生数です。35～39歳、40～44歳、45歳以上を合計すると19万8,605人となり、全体の約29.6％を占めます。

つまり、2025年に生まれた子どもの約3.4人に1人は、35歳以上の母親から生まれた計算です。高齢出産は、統計上も決して珍しい出産形態ではありません。

2025年の母親の年齢別出生数・割合

出典：厚生労働省「令和7（2025）年人口動態統計（確定数）」第6表。年齢不詳の出生19人を含む総数は671,270人。割合は出生数総数を基にした概算。

第1子出生時の母親の平均年齢は31.0歳

2025年の第1子出生時における母親の平均年齢は31.0歳です。

1975年の25.7歳と比較すると、約50年間で5歳以上上昇しています。1985年は26.7歳、2005年は29.1歳、2015年は30.7歳でした。

結婚や出産の時期が後ろ倒しになる晩婚化・晩産化が、こうした変化の背景にあります。仕事や経済的な事情、パートナーとの関係、ライフプランなど、出産を決断するタイミングは人によって異なります。

ただし、第1子出生時の平均年齢31.0歳は、35歳以上の出産が医学的に問題ないことを証明する数字ではありません。社会全体の出産年齢と、個人の妊娠能力や健康リスクは分けて考える必要があります。

【年齢別に比較】35歳・40歳・45歳の妊娠率と流産率の違い

高齢出産を考えるうえで、特に気になるのが年齢別の妊娠率と流産率です。

女性の妊孕性は、卵巣に残っている卵子の数や卵子の質と関係しています。卵子は年齢とともに減少し、染色体の分配に異常が生じる可能性も高まります。そのため、受精や着床が成立しにくくなったり、妊娠しても流産に至る確率が高くなったりします。

35歳を過ぎると妊娠率の低下を意識したい

35歳は、妊孕性の変化を意識しておきたい年齢です。35歳を過ぎると、妊娠までに時間がかかるケースが増え、年齢が上がるほどその傾向が強くなります。

ただし、妊娠率は自然妊娠なのか、人工授精なのか、体外受精なのかによって数字が大きく異なります。加えて、1回の治療周期あたりなのか、胚移植1回あたりなのかによっても比較結果は変わります。

そのため、インターネット上に掲載されている「35歳の妊娠率」という単一の数字を、すべての女性に当てはめることはできません。

40代は妊娠の成立だけでなく継続も課題になる

40歳を超えると、卵子の加齢に伴う影響がより顕著になります。妊娠する可能性が低下するだけでなく、妊娠成立後の流産リスクも上昇します。

厚生労働省が不妊治療の保険適用に関する検討資料で示した、日本産科婦人科学会ARTデータブックの2019年・2021年のデータでは、妊娠周期数に対する流産数の割合は次のようになっています。

• 35歳：2021年は19.8％
• 40歳：2021年は32.2％
• 45歳以上：2021年は58.9％

この数字からも、年齢が上がるにつれて流産率が高くなる傾向が確認できます。

ただし、これは不妊治療中の妊娠周期を対象とした統計であり、自然妊娠を含むすべての妊婦の流産率ではありません。また、個人の流産確率を直接示すものでもありません。

年齢による妊娠・出産の変化をどう考えるべきか

年齢別の変化を整理すると、次のような特徴があります。

• 30～34歳：妊孕性が比較的保たれている時期。健康状態や生活習慣を確認しながら妊娠を考えたい年代。
• 35～39歳：妊娠率の低下や流産リスクの上昇を意識する時期。妊娠を希望する場合は、受診を先延ばしにしないことが大切。
• 40～44歳：自然妊娠がさらに難しくなる傾向があり、妊娠後の合併症にも注意が必要。早期の専門的な相談が望ましい。
• 45歳以上：妊娠・出産に至る割合が大きく低下する年代。母体の健康状態を含めた個別の医学的評価が重要。

ここで大切なのは、年齢だけを理由に妊娠を諦めることでも、年齢を気にせず待ち続けることでもありません。自分の状態を把握し、必要な検査や治療を早めに検討することが現実的な対応です。

【35歳・40代の出産リスク】母体と赤ちゃんに起こりやすい変化

高齢出産では、妊娠するまでの問題だけでなく、妊娠成立後の母体と胎児への影響も考える必要があります。

年齢が上がるほど一部の合併症や染色体異常の発生頻度が高くなる傾向がありますが、35歳以上だから必ず異常が起こるわけではありません。多くの女性が健康な赤ちゃんを出産しています。

母体のリスク① 妊娠高血圧症候群

妊娠高血圧症候群は、妊娠中に高血圧が認められる病気で、母体と赤ちゃんの双方に影響する可能性があります。

重症化すると、母体の臓器に負担がかかるほか、胎盤への血流が十分に確保されなくなり、胎児発育不全や早産につながることがあります。

日本産婦人科医会が示すリスク因子には、35歳以上の高年妊娠、肥満、初産、高血圧や糖尿病の家族歴、腎疾患などがあります。

妊娠前から血圧を把握し、妊娠後も定期的な血圧測定や尿検査を受けることが重要です。

母体のリスク② 妊娠糖尿病

妊娠糖尿病は、妊娠中に初めて発見される糖代謝異常です。年齢が上がるとともに発症リスクが高くなる傾向があります。

妊娠糖尿病を適切に管理できない場合、巨大児、難産、妊娠高血圧症候群、新生児の低血糖などにつながる可能性があります。

特に、肥満や糖尿病の家族歴がある女性、妊娠前から血糖値に問題がある女性は、妊娠前の段階から医師に相談しておくと安心です。

母体のリスク③ 帝王切開・早産・前置胎盤

高齢妊娠では、帝王切開になる可能性や、早産、前置胎盤などの産科合併症にも注意が必要です。

国立成育医療研究センターの解説では、母体年齢が高くなるほど妊娠高血圧腎症や前置胎盤などの合併症、帝王切開分娩の頻度が上昇することが紹介されています。特に45歳以上では、30～34歳の女性と比べて一部のリスクが約2倍になるという分析結果も示されています。

ただし、これらの数値は集団としての傾向です。妊娠経過は既往歴や胎盤の位置、胎児の状態などによって変わります。

赤ちゃんのリスク① 染色体異常

高齢妊娠で特に知られているのが、染色体数の異常です。

代表的なものには、21トリソミー（ダウン症候群）、18トリソミー、13トリソミーがあります。これらは、卵子の加齢に伴って発生する可能性が高くなることが知られています。

国立成育医療研究センターの解説では、21トリソミーの出生リスクの目安として、20歳では約1,700分の1、40歳では約100分の1という数値が紹介されています。

40歳でも、21トリソミーではない赤ちゃんが生まれる可能性のほうが高いことを理解しておく必要があります。年齢だけで胎児の状態を判断することはできません。

赤ちゃんのリスク② 流産・胎児発育への影響

高齢妊娠では、染色体異常などを背景として、妊娠初期の流産率が高くなる傾向があります。

また、母体の血圧や血糖値、胎盤の機能などが妊娠経過に影響する場合もあります。母体の合併症によって早産や低出生体重児につながる可能性もあるため、妊婦健診での経過観察が欠かせません。

一方で、年齢が高いという理由だけで胎児に異常があると判断することはできません。超音波検査や必要に応じた出生前検査を通じて、赤ちゃんの状態を確認していきます。

【出生前検査と妊婦健診】高齢出産で選べる検査と注意点

高齢出産を考える人にとって、出生前検査は大きな関心事の一つです。年齢とともに染色体異常のリスクが上がるため、妊娠中に赤ちゃんの状態を確認する選択肢について知っておくことは有益です。

ただし、出生前検査はすべての病気を発見できるものではありません。検査の目的、精度、限界を理解したうえで、受けるかどうかを判断する必要があります。

NIPT（新型出生前診断）とは？

NIPTは、妊婦の血液を採取し、胎児に特定の染色体疾患がある可能性を調べる非侵襲性出生前遺伝学的検査です。

日本医学会の出生前検査認証制度に基づくNIPTでは、主に次の3つの染色体疾患を対象としています。

• 21トリソミー（ダウン症候群）
• 18トリソミー
• 13トリソミー

NIPTはスクリーニング検査であり、陽性という結果が出ても、それだけで胎児の染色体異常が確定するわけではありません。必要に応じて、羊水検査や絨毛検査などの確定的検査を検討します。

出生前検査にはどのような種類がある？

出生前検査には、NIPT以外にも複数の選択肢があります。

• 超音波検査：胎児の成長や身体の構造、発育状態などを確認する。
• NIPT：母体血液から特定の染色体疾患の可能性を調べる。
• 母体血清マーカー検査：母体血液中の成分から胎児の染色体疾患などの可能性を評価する。
• コンバインド検査：超音波検査と血液検査を組み合わせて染色体疾患の可能性を評価する。
• 羊水検査：羊水中の胎児由来細胞を調べ、染色体疾患などの確定診断を行う。
• 絨毛検査：胎盤の一部である絨毛を採取して染色体などを調べる。

それぞれ対象となる疾患、検査時期、精度、身体への負担が異なります。特に羊水検査や絨毛検査は侵襲的な検査であるため、検査に伴うリスクも含めて医師から説明を受けることが大切です。

NIPTは35歳以上なら必ず受けるべき？

必ず受けなければならないわけではありません。35歳以上という年齢だけで検査の受検を義務づけられるものではなく、検査を受けるかどうかは本人やパートナーの考え方によって異なります。

こども家庭庁の「妊娠中の検査に関する情報サイト」では、出生前検査について、検査を受けるかどうか、結果をどのように受け止めるかを家族で話し合うことの重要性が説明されています。

日本医学会の認証施設では、NIPTだけでなく、遺伝カウンセリングや他の出生前検査についても相談できます。検査を受けるか決めていない段階でも相談できるため、妊娠初期から情報を集めておくとよいでしょう。

高齢出産で妊婦健診が重要になる理由

高齢妊娠では、妊婦健診を通じて母体と胎児の状態を継続的に確認が必要です。

主に確認する項目には、次のようなものがあります。

• 血圧測定による妊娠高血圧症候群の確認
• 尿検査による尿蛋白や尿糖の確認
• 血液検査による貧血や血糖値などの確認
• 超音波検査による胎児の発育や胎盤の状態の確認
• 必要に応じた妊娠糖尿病の検査

妊婦健診の回数や検査内容は妊娠週数や健康状態によって異なります。持病がある場合や過去の妊娠で合併症があった場合は、産婦人科医と相談して適切な管理計画を立てることが大切です。

【高齢出産のメリット・デメリット】35歳以上で産むことの現実

高齢出産には医学的な注意点がある一方、人生設計や生活基盤という面では、年齢を重ねてから出産することに特徴的な利点もあります。

ただし、経済的な余裕や精神的な成熟は個人差が大きく、年齢だけで決まるものではありません。メリットとデメリットを整理し、実際の生活に照らして考えることが重要です。

高齢出産のメリット

1. 経済的な生活基盤を整えやすい

30代後半や40代で出産する人の中には、一定期間の就業経験を積み、収入や住居などの生活基盤を整えている人もいます。育児休業後の働き方や教育費の準備について、具体的な見通しを持ちやすいことは利点の一つです。

2. 人生経験を育児に活かせる

仕事や人間関係などを通じて培った経験を、子どもとの関わりや家庭生活に活かせる場合があります。自分の価値観や子育ての方針が明確になっていることも、精神的な支えになり得ます。

3. パートナーと将来設計を共有しやすい

出産を決断するまでに時間をかけた夫婦やパートナーの場合、仕事、住居、家計、育児分担について話し合う機会を持てていることがあります。

高齢出産のデメリット

1. 妊娠までに時間がかかる可能性がある

卵巣機能や卵子の質は加齢とともに変化するため、妊娠を希望してもすぐに成立するとは限りません。不妊治療が必要になる可能性も考えておく必要があります。

2. 流産や妊娠合併症のリスクが高まる

35歳以降は流産率や妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病などのリスクが上昇する傾向があります。40代では、さらに慎重な健康管理が必要です。

3. 育児と仕事・健康管理の両立が課題になる

出産後は、睡眠不足や育児による身体的負担が生じます。仕事を続ける場合は、職場の制度や家族の協力、保育環境なども含めた準備が欠かせません。

また、子どもが成長するにつれて、親自身の健康や将来の家計について考える必要もあります。

高齢出産に向けて妊娠前からできる準備

年齢による変化を完全に防ぐことはできませんが、妊娠前の健康状態を整えることは、母体と赤ちゃんの健康を考えるうえで役立ちます。

• 妊娠を希望した段階で産婦人科に相談する。
• 血圧、血糖値、体重などの健康状態を確認する。
• 子宮筋腫や子宮内膜症など、妊娠に影響する可能性のある疾患を確認する。
• 服用中の薬が妊娠に適しているか医師に相談する。
• 喫煙や飲酒などの生活習慣を見直す。
• 妊娠前から葉酸の摂取について医師や薬剤師に相談する。
• パートナーも含めて妊娠・出産後の生活設計を話し合う。

何歳から不妊検査を受けるべき？

日本産婦人科医会の不妊治療に関する解説では、避妊せずに定期的な性交渉を続けても妊娠しない場合、一般的には12か月を目安に不妊検査を検討するとされています。

ただし、35歳以上では6か月間妊娠しない場合に早めの評価が推奨され、40歳以上ではさらに早期の相談が必要とされています。

月経不順、子宮内膜症、卵管の病気、過去の骨盤内手術など、不妊につながる可能性のある要因がある場合は、年齢や期間にかかわらず受診を検討してください。

不妊の原因は女性側だけにあるとは限りません。男性側にも原因があるケースがあるため、可能であればパートナーと一緒に検査を受けることが望まれます。

【プロの結論】高齢出産を考える人が知っておきたい判断基準

高齢出産について考えるとき、単純に35歳という数字だけで判断するのは適切ではありません。重要なのは、妊娠する可能性、妊娠後の健康状態、利用できる医療体制、出産後の生活環境を総合的に確認することです。

判断基準① 妊娠を希望するなら早めに現状を確認する

35歳を過ぎて妊娠を考え始めた場合は、妊娠を試みる期間を長く設ける前に、一度産婦人科で相談しておくとよいでしょう。

月経周期、卵巣機能、子宮の状態、持病などを確認し、必要に応じて検査や治療の選択肢を検討します。AMH検査などで卵巣予備能を評価することもありますが、AMHの値だけで自然妊娠の可能性や妊娠できる年齢を断定することはできません。

判断基準② 40代は時間を意識して専門医に相談する

40歳以上で妊娠を希望する場合は、妊娠成立までの時間と妊娠継続の可能性の両方を考える必要があります。

必要に応じて生殖医療専門医への相談を検討し、自然妊娠、一般不妊治療、体外受精などの選択肢について説明を受けましょう。

不妊治療には身体的・経済的な負担もあります。治療を受けるかどうかだけでなく、期間や費用、治療を続ける際の考え方についても、パートナーと共有しておくことが大切です。

判断基準③ 妊娠後は母体と胎児の両方を管理する

妊娠が成立したら、妊婦健診を定期的に受け、母体の血圧や血糖値、胎児の成長を確認します。

必要に応じて出生前検査や遺伝カウンセリングについても相談し、検査を受ける目的や結果の意味を理解しておきましょう。

判断基準④ 年齢だけで自分の可能性を決めつけない

35歳以上でも健康な赤ちゃんを出産する女性は多くいます。一方で、30代前半であっても、持病や婦人科疾患などによって妊娠・出産に注意が必要な場合があります。

高齢出産の医学的なリスクを正しく理解することと、年齢を理由に必要以上に不安を抱えることは別です。

妊娠を希望する人にとって大切なのは、年齢に応じた情報を得て、自分の身体の状態を知り、納得できる選択をすることです。

【高齢出産は何歳から・何歳まで】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：高齢出産は何歳からですか？
A1：一般的には35歳以上での出産を高齢出産と呼びます。35歳以上で初めて出産する場合は「高年初産」といいます。ただし、35歳は医学的な目安であり、妊娠能力が突然変化する境界線ではありません。

Q2：高齢出産は何歳まで可能ですか？
A2：医学的にすべての女性に共通する上限年齢はありません。自然妊娠の可能性は加齢とともに低下し、閉経後は自然妊娠できなくなります。40代でも妊娠・出産に至るケースはありますが、個別の健康状態を踏まえた判断が必要です。

Q3：35歳で初産だとリスクは高いですか？
A3：35歳以上では、流産や妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病などのリスクが上昇する傾向があります。ただし、35歳で初産だから必ず問題が起こるわけではありません。妊娠前の健康確認と妊婦健診が重要です。

Q4：40歳を過ぎても自然妊娠できますか？
A4：可能です。ただし、30代と比べて自然妊娠の可能性は低下し、流産率も上昇します。40歳以上で妊娠を希望する場合は、長期間様子を見るのではなく、早めに産婦人科や生殖医療専門医に相談することが推奨されます。

Q5：40代の妊娠ではダウン症の確率が高くなりますか？
A5：母体年齢が上がると、21トリソミー（ダウン症候群）などの染色体数の異常が生じる確率は高くなります。国立成育医療研究センターが紹介する目安では、21トリソミーの出生リスクは20歳で約1,700分の1、40歳で約100分の1です。必要に応じて出生前検査や遺伝カウンセリングを検討できます。

Q6：高齢出産では必ずNIPTを受けなければいけませんか？
A6：必須ではありません。NIPTは希望する人が検討する出生前検査の一つです。検査対象や精度、陽性時の確定検査について理解したうえで、医師や遺伝カウンセラーに相談して決めることが大切です。

Q7：2人目以降でも35歳以上なら高齢出産ですか？
A7：はい。一般的に35歳以上での出産は、初産・経産を問わず高齢出産に該当します。ただし、高年初産という言葉は、35歳以上で初めて出産する場合に使われます。

Q8：不妊治療は何歳まで保険適用されますか？
A8：体外受精・顕微授精などの生殖補助医療は、原則として治療開始時の女性の年齢が43歳未満であることが条件です。加えて、40歳未満で初回の胚移植に向けた治療計画を作成した場合は1子につき6回まで、40歳以上43歳未満の場合は3回までという回数制限があります。

高齢出産は一般的に35歳以上を指し、35歳以上で初めて出産する場合は高年初産と呼ばれます。ただし、35歳という年齢は医学的な目安であり、妊娠・出産ができるかどうかを一律に決める数字ではありません。

2025年の人口動態統計（確定数）では、出生数67万1,270人のうち、35歳以上の母親から生まれた子どもは約19万8,605人でした。出生数全体の約29.6％に相当し、35歳以上の出産が社会の中で一定の割合を占めていることが分かります。

一方、35歳以降は妊孕性の低下や流産率の上昇が見られ、40代では妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病、染色体異常などへの注意も必要になります。

高齢出産に向けて大切なのは、年齢だけで判断せず、妊娠前から健康状態を確認し、妊娠を希望する段階で適切な医療機関に相談することです。妊娠後は定期的な妊婦健診や必要に応じた出生前検査を検討し、母体と赤ちゃんの健康を守るための準備を進めましょう。

出産のタイミングに正解はありません。最新の統計と医学的な情報を参考にしながら、自分とパートナーにとって納得できる妊娠・出産の選択をすることが何より大切です。

主な根拠資料・参考情報

- 厚生労働省「令和7（2025）年人口動態統計（確定数）の概況」
- 国立成育医療研究センター「高齢（高年）出産は何歳から？」
- 日本産婦人科医会「高年初産について」「妊娠高血圧症候群」
- 厚生労働省・こども家庭庁の不妊治療に関する資料
- こども家庭庁「妊娠中の検査に関する情報サイト」

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